見直し、必要保障の形とは


生命保険を考える上で避けて通れないのが必要な保障額です。

でも、必要な保障額ってどうやって導き出すのでしょうか?

必要な保障額といっても色々な考え方がありますので難しい問題です。あえて言うなら契約者が安心できる額と言うことができますが、安心できる額と言っても具体的にいくらなら安心できるのか?という話になり、やはり難しい問題です。

いくらでも高い保険料を支払らうことが可能で、数億円もの保障額が手に入るなら安心することもできるでしょうが、実際にはそんなに高い保険料は支払えません。
また、掛捨ての定期保険を使うならなおさら保険料を抑えたいのが現実です。

ここでは、必要保障に関しての様々な考え方の中から、見落としがちなポイントについてご説明します。
これで安心できるということにはなりませんが、ご自身の必要保障を考える上でのヒントになるはずです。

ポイントは、”必要な保障額は年齢とともに変化する”です。

当然だと思われるかも知れませんが、意外と見落とされています。それは、今普及している多くの生命保険が、現役時代が終了するまで同じ保障額が継続する四角形のタイプであることからもわかります。

下図は必要な保障額がどのように変化するのかを表しています。
万が一の時に残す必要な資金の中でも大きな割合をしめる生活資金と教育資金について説明します。


<30歳のお父さん、妻、子(0歳1人)、持ち家ありの例>
(注)ここでの説明は1つの考え方であり決定的なものではありません。各家庭それぞれの条件や希望によって大きく変わりますので、あくまでも参考としてとらえてください。

<万が一の時の残す必要がある生活資金>
生活資金.GIF
30歳の時は、60歳までの30年分の生活資金を残す必要がありますが、40歳、50歳と何事も無く経過していくと、残す必要がある生活資金も減少していきます。
子供を独立させ、老後の準備を終えて、無事に現役時代を終えた老後には、大きな生活資金を残す必要は無いと言えます。
生活資金の中には住居費用も算入する必要があります。ただし、持ち家でお父さんが住宅ローンを組んでいる場合は、通常、住宅ローンに付属する団体信用生命保険に入っていますので、万が一の時は住宅ローンの支払いは無くなり持ち家は残ります。(団体信用生命保険に加入していない場合は住宅ローンは無くなりませんので、生活資金の中に算入する必要があります。)

<万が一の時に残す必要がある教育資金>
教育資金.GIF
子供が成長するとともに教育課程を消化していくと、残す必要のある教育資金も減っていきます。特に大学進学の教育資金が大きいため、最後の4年間の減り方が顕著となります。

<万が一の時の残す必要が生活資金と教育資金の合算>
生活教育.GIF
これらのケースは、地域、生活レベル、子供の数、学校が公立か私立か等の様々な要因により大きく変化します。
具体的な保障金額は各家庭の状況に合わせて検討する必要がありますので、ファイナンシャルプランナー等のプロに相談するのも一つの方法です。

このように、年齢を重ねる毎に必要な保障は右肩下がりで減少していくと考えられますので、この保障の形をカバーするように生命保険を設計する必要があります。



定期保険の4つの形の中には、逓減(ていげん)定期保険や収入保障型定期保険ように右肩下がりの形にもフィットするものがあります。貯蓄系の終身保障と掛捨ての定期保険を上手に組合せて最適な保険を設計することが大切です。

定期保険の4つの形の説明へ>> 保険の形と組合わせの説明へ>>




×

この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。